皆様にとっても、プレオンにとってもプラスに。
プレオンの健康経営
Health declarationプレオンの健康経営
株式会社プレオンは、「物事を前向きに考え、皆様にプラスになる会社を目指します」を企業理念としています。
その実践のために従業員の健康を守り、活力ある職場環境を構築するため、従業員の健康づくりに取り組むことを宣言します。
健康経営推進体制
代表取締役を健康経営責任者として、統括管理部が中心となり、各部門や外部の専門家と連携を図っています。
健康経営の取り組みについて
当社は「社員が元気で会社も元気!健康は日々の積み重ね」という考えのもと、健康経営を導入することとなりました。
一人ひとりが健康で幸福感を持って働くことによる組織の活性化、生産性の向上を目指してまいります。
2017年より健康経営の取り組みを実施しており、今後も継続して従業員の健康づくりを通して、従業員のワーク・エンゲイジメントの向上に取り組んでまいります。
当社の健康経営の課題
従業員の主体的な健康づくりの促進や環境づくりを通じて、健康で活力あふれる従業員が育まれることで、従業員一人ひとりがパフォーマンスを最大限発揮できるよう、健康課題の改善に取り組んでまいります。
当社従業員にみられる健康課題
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メタボリックシンドローム該当者の割合減少
メタボリックシンドロームに該当する社員の割合が、同業態の全国平均と比べて高い結果が出ました。
体調不良や欠勤など業務に悪影響を与えていますが、セルフケアをしている社員は少ないです。
社内ウォーキングイベントの実施を継続することで、健康に対する意識を高めます。 -
従業員満足度の向上
従業員満足度の向上は、優秀な人材の定着や顧客満足度の向上にもつながります。
社員間のコミュニケーションの活性化や福利厚生の充実化により、社員全員が働きやすい環境をつくり従業員の満足度を向上させます。 -
有給取得の促進
有給休暇平均取得日数は増加傾向にありますが、有給休暇平均付与日数よりは少ないです。
有給の取得日数が少ないと、ストレスや疲労が蓄積し、健康リスクが高まります。
有給取得しやすい職場の雰囲気づくりを徹底することで、社員のモチベーションアップを目指します。
当社の健康経営推進の概略図(戦略マップ)
取り組み内容
- 定期健康診断
- 婦人科健診100%補助
- 約3年に1度の人間ドッグ 100%補助
- 感染予防ワクチン接種費用全額補助
- 健康相談窓口の設置
- 健康習慣アンケートの実施
- 各種研修の実施
(ワークライフバランスの推進、メンタルヘルス対策、感染症予防対策、睡眠、喫煙等) - ストレスチェックの実施
食生活向上への取り組み
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食事・栄養管理支援アプリの整備
【個別施策の投資額】民間保険付帯サービス利用
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飲食部で取り扱っている体に良いとされる油を社員へ支給
(えごま油、アマニ油、こめ胚芽油、ココナッツオイル、アボカドオイル等)
運動への取り組み
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社内部活動への支援
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毎日、全社一斉でラジオ体操を実施
ビデオ会議ツールを使用し、全拠点つないで毎日社内でラジオ体操を行っています。
昼休みが過ぎ、眠気や疲れが出てくる午後 3 時頃にラジオ体操を行うことで、頭も体もリフレッシュさせ、午後からの仕事に意欲的に取り組むことができるようにしています。 -
運動機会増進アプリの整備
【個別施策の投資額】民間保険付帯サービス利用
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社内ウォーキングイベント「+3000」の実施
平均歩数よりプラス 3000 歩を目標とするウォーキングイベント「+3000」を実施しています。
毎月歩数を集計し、歩数に応じて、個人表彰・部署表彰を行い、運動習慣への意識向上を図っています。
【定量的データ】参加率 97%(2021 年度)
【個別施策の投資額】30 万円 -
ぶら下がり健康器の設置
職場環境への取り組み
- 敷地内完全禁煙
- 美化委員による定期環境チェック
- バランスボールでの執務可能
- スポーツ庁「スポーツエールカンパニー」認定
- 週1回のノー残業デーの設定と活用の徹底
- フリーアドレスの導入
- 週に一度の5S活動
2024年度・2025年度の総評と今後の取組
【1. 運動習慣・メタボリックシンドローム対策の成果】
2024年度において33.3%であったメタボリックシンドローム該当率は、運動習慣促進に向けた各種施策の成果により、2025年度には16.7%へと16.6ポイント大幅に減少しました。2026年度の最終目標値である13%に向けて着実な改善がみられます。
一方で、1回30分以上の運動を週2回以上行う「運動習慣者比率」は、2024年度の24%から2025年度には15%へと低下しており、一部の層に留まらない全社的な運動習慣の定着が引き続き課題となっています。今後は、社内イベントへの参加率向上や健康セミナーの実施を通じ、さらなる行動変容を促していきます。
【2. 睡眠・休養およびメンタルヘルスに関する課題と対策】
社内の健康指標アンケートにおいて、「適正な睡眠と休養の確保率」が2024年度の52%から2025年度には44%へと悪化しており、半数以上の従業員が十分な睡眠や休養をとれていない実態が判明しました。また、これに連動するように「高ストレス者率」が24%から33%へ上昇し、「すっきりしない体調が続いている（不定愁訴）」と回答した割合も33%から44%へと増加しています。
これらの要因は、労働生産性の低下（プレゼンティーイズム）や、傷病による平均年間休業日数（アブセンティーイズム）の増加など、企業の生産性を阻む大きな課題となっています。
【今後の数値目標と取組】
2026年度を達成目標年度とし、「適正な睡眠と休養の確保率」を44%から70%以上（高ストレス者率は33%から20%以下）とすることを数値目標に掲げ、以下の取組を実施予定です。
睡眠・メンタルヘルスに関するセミナーの実施：従業員の睡眠リテラシーを高め、セルフケアを促進します。
職場環境の改善：オフィス内での効果的な気分転換や疲労回復を促し、ワーク・エンゲイジメントと生産性の向上を目指します。